と懸念する記事がありました。大手シンクタンクの三菱総合研究所の報告によると、団塊ジュニアの35歳前後が活力を喪失しているとのこと。ちょっとクリップしておきましょう：
このままではニッポンは自滅 深刻化する35歳問題 (ゲンダイネット)
「35歳問題」が深刻化している。団塊世代に次いで人口が多いジュニア世代の活力が急激に失われているのである。
この問題を最初に取り上げたのは、大手シンクタンクの三菱総合研究所だ。昨年3月、1万人に及ぶ35歳世代を調査し、20年後をシミュレーションした。それによると、このまま雇用の非正規化や所得の低迷が続いた場合は、「GDP成長はゼロ成長」となり、適切な政策実施が遅れれば「消費税は18％」が想定される。個人の実質的な所得水準は、「スパイラルダウン」となり、35歳世代の年収は大きく減る。
実際、30歳から34歳の収入を1997年と07年で比較すると、07年世代は大きく減っている。世帯所得では400万円以上の割合が減って、299万円以下が増えているし、男性の所得水準は約200万円も低下して300万円台になっているのだ。
この調子だと内需拡大など望むべくもないが、この傾向が好転するどころか、ますます悪化しているからイヤになる。
完全失業率（5.7％）、有効求人倍率（0.42倍）は過去最悪。勤労者世帯の可処分所得は前年比実質3.2％減。単身者の場合は9.2％も減ってしまった。この先、一体、どうなるのか。
SMBCフレンド証券の中西文行氏はこう言う。
「ジュニア世代は、結婚しない理由に収入が少ないことや、結婚後に経済的な負担が増えることをあげる。今後もそうした傾向が続けば、経済は縮小してしまいます。私は『もっと元気を出せ』と言いたい。親の団塊世代だって貧しかった。だからこそ、結婚を機に奮起しようと考えて頑張ったのに、ジュニア世代にはその気概がない。所得や消費の面で日本の将来を支えるジュニア世代がこんなに頼りないのでは、先行きは真っ暗です」
こうしたジュニア世代は1973年生まれ（現36～37歳）がもっとも多く、200万人もいる。団塊ジュニアが48歳になる13年後、65歳以上の年寄りを、現役世代の3人で1人を支えることになる。こりゃあ、改めて、絶望的である。（日刊ゲンダイ2010年3月30日掲載）
[2010年4月2日10時00分]
このようなアパシーの病理はニッポンキリスト教においてはさらに顕著であり、すでにある種の狂気に落ちている部分もあります。この10年間ほど私が言ってきていることは、私の願いに反して、確かに実現してしまっています。人生を真に有意義に楽しむためには、究極的にはニッポンキリスト教からのエクソダスだけではなく、ニッポンからエクソダスする必要があるかもしれませんね。
