社会, 科学

主流派経済学とMMT

今回のメッセも少し語ったが、今のニッポンの惨状を救うのはMMTである。なぜなら、それはマネーの本質を説明しているだけだから。この意味では理論と言うには不適切である。またオカシオ・コルテスが議会で語ったから左系思想というのも間違いだ。

いわゆる主流派経済学ではある制約条件の下で効用を最大化するという思考形式を採る。もっとも簡単なのは高校一年の数学。

たとえば、A、B二種の製品一単位を作るのにX、Yという材料がそれぞれ(10,20)、(15,5)であり、Xは最大100、Yは最大80の用意があるとする。A,B一単位売れると利益がそれぞれ、10,5だったとするとき、A,Bをどんな比率で生産するときに利益が最大となるか。

解答:A,Bをそれぞれ、a, b 個づつ生産するとすると、

利益式:$$P=10a+5b$$

制約式:

X…$$10a+15b\leq 100$$

Y…$$20a+5b\leq 80$$

この制約式の元でPを最大にする(a, b)の組み合わせを求めるわけだ。グラフを書くとこうなる:

Pは図のA点を通るとき最大値:$$P=10\cdot 2.4+5\cdot 4.8=48$$ をとる。

対してMMTは制約条件が基本的にはない。ただ、インフレ率を指標として、需要があまりにも供給を追い抜かないレベルでマネー量を自由にコントロールするのだ。

この水槽の水量が経済活動の全体を表し、水があふれる時はインフレ、減るときはデフレとなる。そして水を供給できるのは唯一、政府+日銀の統合政府である。これは国債を発行して財政出動により市中にマネーを供給することになる。その際の仕分けを再度紹介しておく。

国債発行は決して国民の預金で買っているのではない。新しくマネーを産み出すのだ。マネーに制限があるとするのが主流派の考えであり、したがってマネーの奪い合いになる(クラウディングアウト)。上の例題で言えば、(a, b)の配分だ。

マネーとは制限された物質ではない。貸借関係の情報である。それは制限がない。ただし、その情報の価値を担保するのが国力(供給力)。つまり新しい価値を生み出す力。これに見合うか、あるいはやや多いマネーを供給するとマイルドなインフレが起き、これが国民を潤す。

幼稚園生に一億与えても何も生み出さないが(マネーは単なる紙切れ)、東大生に与えれば何かを生む。さらに一億与えてさらなる価値を生み出す・・・。と、螺旋的に拡大するのがリッチになる状態だ

二つの記事を紹介しておく:

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